医師主導治験とは

　国立がんセンターなどは日本医師会の支援を受けて今夏から乗り出すが、こうした支援がない場合の副作用被害、治験薬の入手など課題が残っている。厚労省では治験は薬効、副作用の確認という制度の趣旨から原則無料としているが、理由があれば有償でも構わないとしている。